「もう70歳を過ぎたから、入れる保険なんてないだろう…」「持病があるから、どうせ審査で断られてしまう」そんな風に諦めていませんか？人生100年時代と言われる現代、セカンドライフは想像以上に長くなっています。それに伴い、病気やケガ、介護といった将来のリスクへの不安は、多くの方が抱える切実な問題です。しかし、「高齢者だから」という理由だけで、保険による備えを諦める必要は全くありません。
実は、現在の保険市場には、70代、80代、中には90歳まで申し込める「高齢者向け保険」が数多く存在します。さらに、高血圧や糖尿病などの持病をお持ちの方や、過去に入院・手術歴がある方でも加入しやすいように設計された保険も充実してきているのです。
この記事では、長年にわたり多くの方のライフプランニングに携わってきた専門家の視点から、高齢者の方が本当に安心して入れる保険について、どこよりも分かりやすく、そして詳しく解説していきます。この記事を最後までお読みいただければ、以下のことが明確になります。
- 高齢者でも入れる保険の具体的な種類と、それぞれの特徴
- 自分の状況に合った保険を見つけるための、失敗しない選び方のポイント
- 持病や既往歴があっても加入を検討できる保険の仕組み
- 年代や目的別の具体的な保険加入シミュレーション
漠然とした将来への不安を、具体的な「安心」に変えるための第一歩。それは、正しい情報を得て、ご自身に最適な備えを知ることから始まります。さあ、一緒に未来への安心を築くための知識を深めていきましょう。
【諦めるのはまだ早い】高齢者でも入れる保険はこんなにある！種類と特徴を徹底比較
「高齢者向けの保険」と一言でいっても、その目的や保障内容は様々です。やみくもに探すのではなく、まずはどのような種類の保険があるのかを理解し、ご自身の不安や目的に合ったものを見つけることが重要です。ここでは、高齢者の方が主に検討すべき代表的な3つの保険、「医療保険」「死亡保険」「介護保険」について、その特徴を詳しく見ていきましょう。
持病や入院・手術に備える「医療保険」
高齢になると、若い頃に比べて病気やケガで入院・手術をするリスクはどうしても高まります。日本の公的医療保険制度は非常に優れていますが、それでも治療費の自己負担（原則1割～3割）や、差額ベッド代、入院中の食事代、先進医療の技術料など、公的保険の対象外となる費用は全額自己負担となります。こうした想定外の出費に備えるのが、民間の医療保険です。特に高齢者向けの医療保険には、以下のような特徴があります。
Point：高齢者向け医療保険の主な目的は、公的医療保険ではカバーしきれない自己負担費用を補い、貯蓄を大きく取り崩すことなく安心して治療に専念できるようにすることです。
その理由として、高齢期の入院は長期化する傾向があり、1回の入院でも数十万円単位の出費となるケースが少なくないからです。例えば、差額ベッド代は1日あたり平均で約6,500円かかると言われており、1ヶ月入院すれば約20万円にもなります。こうした費用を年金収入だけで賄うのは、家計にとって大きな負担となりかねません。そこで、民間の医療保険が役立ちます。
具体的には、以下のような保障が一般的です。
- 入院給付金：病気やケガで入院した場合に、「1日あたり5,000円」や「10,000円」のように、入院日数に応じて給付金が支払われます。最近では、5日や10日といった短期入院でもまとまった一時金が受け取れるタイプも人気です。
- 手術給付金：所定の手術を受けた際に、「入院給付金日額の10倍・20倍・40倍」といった形で、手術の種類に応じた給付金が支払われます。
- 先進医療特約：公的医療保険の対象外となる先進医療（陽子線治療や重粒子線治療など）を受けた際の技術料を保障します。数百万円にものぼる高額な費用がかかることもあるため、少ない保険料で付けられるこの特約は非常に重要です。
- 通院給付金：退院後の通院治療に対して、給付金が支払われる保障です。
特に高齢者の方が保険を検討する上で重要なのが、「引受基準緩和型」や「無選択型」と呼ばれるタイプの医療保険です。これらは、健康状態に関する告知項目を少なくしたり、なくしたりすることで、持病や既往歴がある方でも加入しやすく設計されています。例えば、「過去2年以内に入院や手術をしていない」「過去5年以内にがんや肝硬変と診断されていない」といった3～4つの簡単な告知項目に該当しなければ申し込めるのが「引受基準緩和型」です。一般的な保険に比べて保険料は割高になりますが、「持病があるから」と諦めていた方にとっては大きな選択肢となります。
家族への想いを形にする「死亡保険（葬儀保険）」
ご自身の万が一の際に、遺されたご家族に経済的な負担をかけたくない、という想いから検討されるのが死亡保険です。「終活」の一環として、ご自身の葬儀費用やお墓の費用、身の回りの整理にかかる費用などを準備するために加入する方が増えています。高齢者向けの死亡保険は、高額な保障ではなく、200万円～300万円程度の少額な保障に特化した商品が多く、「葬儀保険」や「終活保険」とも呼ばれています。
Point：高齢者向けの死亡保険は、遺族の生活保障というよりも、主に葬儀費用など死後の整理資金を準備し、家族に金銭的な迷惑をかけないことを目的としています。
その背景には、葬儀費用の全国平均が約180万円～200万円というデータがあります。これに加えて、お墓の購入や法要の費用、医療費の清算、遺品整理などを含めると、300万円程度の資金が必要になるケースも珍しくありません。この費用を遺された家族の貯蓄から出してもらうのは心苦しい、と考える方が、ご自身の備えとして加入するのです。
高齢者向けの死亡保険には、主に以下のような特徴があります。
- 少額の保障で保険料が手頃：保障額を葬儀費用などに限定することで、月々の保険料負担を抑えることができます。
- シンプルな告知：医療保険同様に、持病がある方でも加入しやすい「引受基準緩和型」の商品が主流です。簡単な告知で申し込めるため、多くの方に門戸が開かれています。
- 一生涯の保障（終身保険）：一度加入すれば、亡くなるまで保障が続く「終身型」が基本です。これにより、「いつ万が一のことがあっても安心」という状態を確保できます。
- 少額短期保険（ミニ保険）の活用：保険業法の改正により生まれた「少額短期保険業者」が提供する保険も選択肢の一つです。保険期間が1年更新などの短期で、保障内容もシンプルですが、80歳以上でも加入できる商品が多く、非常に人気があります。
死亡保険は、単なる金銭的な備えだけでなく、ご家族への「最後の贈り物」や「感謝の気持ち」を形にするという意味合いも持ちます。自分がいなくなった後も、家族が困ることなく、穏やかに故人を偲ぶ時間を持てるようにするための、大切な準備と言えるでしょう。
“もしも”の介護に備える「介護保険」
平均寿命が延びる一方で、健康寿命との差、つまり誰かの支援や介護を必要とする期間が長くなるという現実があります。介護が必要になった場合、公的な介護保険制度によって費用の1割～3割負担でサービスを利用できますが、公的保険だけでは賄いきれない費用も多く存在します。例えば、施設に入居する場合の居住費や食費、在宅介護の場合の住宅リフォーム費用、おむつ代などの消耗品費、規定回数以上のヘルパー利用料などです。こうした自己負担に備えるのが、民間の介護保険です。
Point：民間の介護保険は、公的介護保険の給付を補完し、より質の高い介護サービスを受けたり、介護による経済的負担を軽減したりすることを目的としています。
介護にかかる費用は、生命保険文化センターの調査によると、一時的な費用の平均が約74万円、月々の費用の平均が約8.3万円とされています。そして、介護期間は平均で5年以上続くというデータもあり、トータルで見ると500万円以上の費用がかかる計算になります。この負担が、本人だけでなく、介護をする家族の生活にも重くのしかかる可能性があるのです。
民間の介護保険は、保険会社所定の要介護状態になった際に、給付金を受け取れる仕組みです。給付金の受け取り方には主に2つのタイプがあります。
- 一時金タイプ：「要介護2以上」など、所定の要介護状態と認定された場合に、300万円や500万円といったまとまった一時金が支払われます。住宅リフォームや介護用ベッドの購入など、初期費用に充当しやすいのがメリットです。
- 年金タイプ：所定の要介護状態が続く限り、「毎年60万円」や「毎年120万円」といった形で、年金のように給付金が支払われます。継続的にかかる費用をカバーするのに適しています。
給付金が支払われる条件は、「公的介護保険の要介護認定に連動するタイプ」と、「保険会社が独自に定める基準（例：寝たきり状態が180日以上継続など）に該当した場合」の2種類があります。どちらの基準が自分にとって現実的か、という視点で選ぶことも大切です。介護は、いつ誰の身に起きるか分かりません。特に「家族に介護で迷惑をかけたくない」「自分らしい最期を迎えるために、施設の選択肢も持っておきたい」と考える方にとって、民間の介護保険は心強い備えとなるでしょう。
【失敗しないために】高齢者向け保険選びで絶対に押さえるべき5つのチェックポイント
高齢者でも入れる保険の種類が分かったところで、次に重要になるのが「どうやって選ぶか」です。保険は複雑で分かりにくいと感じる方も多いかもしれません。しかし、いくつかの重要なポイントを押さえるだけで、後悔のない、本当に自分に合った保険を見つけることができます。ここでは、保険選びで失敗しないための「5つの絶対チェックポイント」を、具体的な理由と共に解説します。
ポイント①：本当に必要な「保障内容」か見極める
保険を検討する際、つい「保障は手厚い方が安心」と考えがちです。しかし、保障が手厚くなればなるほど、当然ながら保険料は高くなります。大切なのは、ご自身の現在の健康状態、貯蓄額、そして「何が一番心配か」という優先順位を明確にし、過不足のない保障を選ぶことです。
Point：保険選びの第一歩は、不安の棚卸しと優先順位付け。自分にとって「マスト」な保障と「オプション」の保障を区別することが、賢い選択につながります。
なぜなら、不要な保障のために高い保険料を払い続けることは、かえって現在の生活を圧迫してしまう本末転倒な結果になりかねないからです。例えば、お子様がすでに独立し、十分な貯蓄もある方が、高額な死亡保障を付ける必要性は低いかもしれません。その場合は、葬儀費用に特化した少額の死亡保険で十分でしょう。逆に入院時の個室利用を希望するなら、入院給付金日額を手厚く設定したり、入院一時金が付いているプランを選んだりするのが合理的です。
具体例として、以下のように考えてみましょう。
- 葬儀代がとにかく心配な方：死亡保障を最優先。医療保障は、高額療養費制度もあるので、最低限にするか、付けなくても良いと割り切る。
- 持病の悪化による入院が心配な方：引受基準緩和型の医療保険を優先。入院給付金や手術給付金がしっかり出るものを選ぶ。
- がんの治療費が心配な方：がんの診断時にまとまった一時金がもらえる「がん保険」に特化して検討する。
このように、ご自身の不安の核心を見極めることで、保険選びの軸が定まり、無駄のないプランニングが可能になります。
ポイント②：無理なく払い続けられる「保険料」か？
保障内容と並んで重要なのが、保険料です。特に高齢期は、現役時代と比べて収入が公的年金中心になる方がほとんどです。その中で、家計を圧迫することなく、長期にわたって無理なく払い続けられる金額であることが絶対条件となります。
Point：保険料は「今の家計」だけでなく、「将来の家計」を考慮して設定する。目先の安さだけでなく、総支払額や更新の有無も確認することが重要です。
保険は、いざという時まで保障を継続できていなければ意味がありません。「保険料の支払いが苦しくて、途中で解約してしまった」という事態が最も避けるべきことです。解約すると、それまで支払った保険料はほとんど戻ってこない場合が多く、保障もなくなってしまいます。
保険料を検討する際は、以下の点に注意しましょう。
- 保険料と保障のバランス：保険料が極端に安い商品には、それなりの理由があります。例えば、「保障範囲が限定的」「一定期間を過ぎると保障が終了する」「数年ごとに保険料が上がる更新型」などです。なぜその保険料が実現できているのか、その仕組みを理解することが大切です。
- 払込期間：保険料をいつまで支払うのか（払込期間）も確認しましょう。「終身払い」は月々の保険料は安いですが、長生きすると総支払額が大きくなります。「60歳払済」「80歳払済」のように、一定年齢で支払いが終わるタイプは、月々の保険料は高くなりますが、老後の負担はなくなります。ご自身のライフプランに合わせて選びましょう。
- 総支払保険料と受取額の比較：特に貯蓄性のある保険の場合、支払う保険料の総額と、受け取れる保険金や解約返戻金の額を比較検討することも一つの視点です。ただし、高齢者向け保険の多くは、貯蓄性よりも保障性を重視した「掛け捨て型」が中心です。
まずは、ご自身の収支を把握し、「毎月いくらまでなら保険に支払えるか」という予算を明確にすることから始めましょう。
ポイント③：いつまで続く？「保障期間」を確認する
「保険に入ったから一安心」と思いきや、「気付いたら保障が切れていた」というケースも起こりえます。それが「保障期間」の確認漏れです。保険の保障が続く期間には、主に「終身」と「定期」の2種類があります。
Point：高齢者の方が病気や死亡に備える場合は、基本的に保障が一生涯続く「終身型」を選ぶのが安心です。
その理由は明白で、病気や死亡のリスクは年齢とともに高まり、いつその時が訪れるか分からないからです。「定期型」は、10年間や80歳までのように、保障期間が一定期間で区切られています。保険料は割安ですが、期間が満了すると保障は終了してしまいます。その後、同じ保障を継続しようとしても、年齢が上がっているため保険料は大幅に高くなるか、健康状態によっては再加入できない可能性もあります。
終身保障と定期保障の違い
- 終身保障：保障が一生涯続きます。加入時の保険料は変わりません。将来にわたって安心を確保したい場合に適しています。
- 定期保障：保障は一定期間（例：10年、80歳まで）で終了します。保険料は割安ですが、更新のたびに保険料が上がることが多く、保障を継続しにくい場合があります。
「80歳までの保障で十分」と考える方もいるかもしれませんが、平均寿命が延びている現代では、80歳以降の医療費や介護費も大きな課題です。特別な理由がない限りは、一度加入したら保障が途切れる心配のない「終身型」を基本に検討することをおすすめします。
ポイント④：持病があっても大丈夫？「告知項目」を正しく理解する
持病や既往歴がある方にとって、最も気になるのが「健康状態の告知」でしょう。ここで重要になるのが、先にも触れた「引受基準緩和型保険」の存在です。このタイプの保険は、告知項目が一般的な保険に比べて大幅に簡素化されています。
Point：引受基準緩和型保険の告知項目を正確に確認し、「ありのまま」を告知する。自己判断で事実と異なる告知をすると、いざという時に給付金が支払われない可能性があります。
「これくらいの持病なら言わなくても大丈夫だろう」「忘れていた」といった安易な判断は、「告知義務違反」という重大な契約違反にあたります。もし告知義務違反が発覚した場合、保険会社は契約を解除でき、たとえ保険事故（入院や死亡など）が発生しても、保険金や給付金は一切支払われません。これでは、何のために保険料を支払ってきたのか分かりません。
引受基準緩和型の主な告知項目（例）
- 過去3ヶ月以内に、医師から入院や手術、検査をすすめられたことがありますか？
- 過去2年以内に、病気やケガで入院したり、手術を受けたりしたことがありますか？
- 過去5年以内に、がん（悪性新生物）や上皮内新生物、肝硬変、慢性肝炎で、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがありますか？
※上記はあくまで一例で、保険会社や商品によって内容は異なります。
これらの質問にすべて「いいえ」と答えられれば、申し込むことができます。ポイントは、質問されている内容を正確に理解し、正直に回答することです。もし持病のことで不安があれば、保険会社のコールセンターや代理店の担当者に相談し、告知が必要かどうかを確認しましょう。正しく告知して加入できたのであれば、加入後に持病が悪化して入院・手術した場合でも、きちんと保障の対象となります。これが、引受基準緩和型保険の大きなメリットなのです。
ポイント⑤：いざという時にスムーズか？「給付金の請求手続き」
保険は、加入すること自体が目的ではなく、いざという時に給付金を受け取って初めてその役割を果たします。しかし、この「請求手続き」が煩雑だと、体調が悪い中でのご本人や、慣れない手続きにご家族が苦労することになりかねません。
Point：給付金の請求方法や必要書類、支払いまでのスピードなどを事前に確認しておく。また、「代理請求制度」を活用して、万が一の際に家族が手続きできるように準備しておくことも重要です。
契約前に、パンフレットや「ご契約のしおり・約款」などで、請求手続きの流れを確認しておきましょう。チェックすべき点は以下の通りです。
- 請求方法：電話一本で書類を取り寄せられるか、インターネットでの手続きは可能か、など。
- 必要書類：診断書の提出は必須か。保険会社所定の簡易な証明書で済む場合はないか。（診断書は発行に数千円の費用と時間がかかります）
- 支払いまでの日数：書類が保険会社に到着してから、通常何営業日くらいで給付金が振り込まれるのか。
また、高齢になると、ご自身で請求手続きを行うのが困難になる場合も考えられます。認知症になったり、意思表示が難しくなったりした場合に備えて、「指定代理請求人制度」を必ず活用しましょう。これは、あらかじめ配偶者やお子様などを代理請求人として指定しておくことで、被保険者本人に代わってその方が給付金を請求できる制度です。この手続きをしておくだけで、ご家族の負担を大きく減らすことができます。加入時に必ず設定しておくべき重要なポイントです。
【実践編】年代・目的別！高齢者向け保険の賢い加入シミュレーション
ここまで、高齢者向け保険の種類と選び方のポイントを解説してきました。最後に、より具体的にイメージしていただくために、年代や目的別の加入シミュレーションをご紹介します。ご自身の状況と照らし合わせながら、どのような備えが考えられるかの参考にしてみてください。
ケース①：70代・持病あり・お葬式代を準備したいAさんの場合
【状況】
- 年齢・家族構成：75歳、男性。妻と二人暮らし。子供は独立している。
- 健康状態：10年前から高血圧で定期的に通院し、薬を服用中。
- 悩み・目的：貯蓄はある程度あるが、自分のお葬式や身辺整理で妻や子供に金銭的な迷惑はかけたくない。最低限、200万円程度は保険で準備しておきたい。
【検討すべき保険とプラン】
Aさんのようなケースでは、「引受基準緩和型の終身死亡保険」が最も適しています。
Point：目的が「葬儀費用」と明確であるため、保障額を200万円～300万円に設定した少額の死亡保険に絞る。高血圧で通院中でも加入しやすい引受基準緩和型を選択することが鍵となります。
具体的なプラン例：
- 保険種類：引受基準緩和型 終身保険（無配当）
- 保障内容：死亡保険金 200万円
- 保険期間・払込期間：終身保障・終身払い
- 月々の保険料の目安：約8,000円～12,000円程度（※年齢・性別・保険会社により変動）
このプランを選ぶことで、Aさんは月々1万円前後の負担で、万が一の際に200万円を遺すことができます。高血圧で通院中であっても、引受基準緩和型の告知項目（「過去2年以内の入院・手術なし」「過去5年以内のがん・肝硬変の診断なし」など）に該当しなければ加入できる可能性が非常に高いです。これにより、Aさんは「これで一安心だ」と、心の負担を大きく減らすことができるでしょう。
ケース②：60代後半・健康に自信あり・入院時の自己負担が心配なBさんの場合
【状況】
- 年齢・家族構成：68歳、女性。夫は他界し、一人暮らし。
- 健康状態：大きな病気をしたことがなく、健康診断でも特に問題なし。健康には自信がある。
- 悩み・目的：今は元気だが、年齢を考えるといつ入院してもおかしくない。一人暮らしなので、入院した時の雑費や、できれば差額ベッド代も気にせず個室を使えるように備えておきたい。
【検討すべき保険とプラン】
Bさんのように健康状態が良好な場合は、選択肢が広がります。保険料が割安な「一般的な終身医療保険」に加入できるチャンスです。
Point：健康なうちに加入することで、割安な保険料で一生涯の医療保障を確保する。入院日額に加えて、先進医療特約や入院一時金なども検討し、手厚い保障を準備する。
具体的なプラン例：
- 保険種類：終身医療保険（無配当）
- 保障内容：
- 入院給付金日額：5,000円（1入院60日まで）
- 手術給付金：5万円～20万円
- 先進医療特約：技術料実額（通算2,000万円まで）
- 保険期間・払込期間：終身保障・終身払い
- 月々の保険料の目安：約4,000円～6,000円程度（※年齢・性別・保険会社により変動）
このプランにより、Bさんは月々5,000円程度の負担で、入院1日あたり5,000円の保障を一生涯確保できます。もし高額な先進医療が必要になった場合も、費用の心配なく治療に専念できます。引受基準緩和型に比べて保険料が安く抑えられるため、その分、入院一時金（入院したら10万円受け取れるなど）の特約を上乗せして、より手厚く備えることも可能です。「元気なうちに入っておいて本当に良かった」と、将来の安心感につながる選択となるでしょう。
ケース③：80代・要介護リスクに備えたいCさん夫婦の場合
【状況】
- 年齢・家族構成：夫82歳、妻80歳。夫婦二人暮らし。
- 健康状態：二人とも足腰が弱くなってきており、外出が減ってきた。
- 悩み・目的：どちらかが介護状態になった時、もう一人が面倒を見ることになるが、体力的に不安。できれば在宅介護サービスをしっかり利用したり、いざとなれば施設への入居も考えたいが、費用が心配。
【検討すべき保険とプラン】
Cさん夫婦のように、具体的な介護への不安がある場合は、「介護保険（一時金タイプ）」が有効な選択肢となります。
Point：介護の初期費用（住宅リフォーム、介護ベッド購入など）に充当しやすい一時金タイプの介護保険を検討。公的介護保険の要介護認定に連動して給付されるタイプは、基準が明確で分かりやすい。
具体的なプラン例：
- 保険種類：終身介護保険（一時金タイプ）
- 保障内容：公的介護保険制度の「要介護2」以上に認定された場合、介護一時金300万円
- 保険期間・払込期間：終身保障・終身払い
- 月々の保険料の目安（夫婦それぞれ）：夫（82歳）約15,000円～、妻（80歳）約12,000円～（※年齢・性別・保険会社により大きく変動）
保険料は決して安くはありませんが、夫婦のどちらかが要介護2と認定された時点で300万円というまとまった資金が手に入ることの安心感は絶大です。この資金があれば、手すりの設置や段差の解消といった住宅リフォームを行ったり、有料老人ホームへの入居一時金の一部に充てたりと、介護の選択肢が大きく広がります。「子供に金銭的な負担をかけずに、自分たちの力で介護に備えたい」という夫婦の想いを実現するための、具体的な手段となり得ます。80代からでも加入できる商品は限られますが、探す価値は十分にあります。
まとめ
今回は、高齢者が入れる保険について、その種類から賢い選び方、具体的な加入シミュレーションまで、網羅的に解説してきました。最後に、この記事の最も重要なポイントを振り返りましょう。
- 高齢者でも入れる保険は存在する：「もう年だから」と諦める必要はありません。医療保険、死亡保険、介護保険など、70代、80代からでも加入できる保険は数多くあります。
- 持病があっても選択肢はある：健康状態の告知が緩やかな「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」を活用すれば、持病や既往歴がある方でも保険に加入できる可能性があります。
- 保険選びは5つのポイントで：「①保障内容」「②保険料」「③保障期間」「④告知項目」「⑤請求手続き」の5つを総合的にチェックし、ご自身にとって最適なプランを見つけることが重要です。
- 目的を明確にすることが最優先：何のために保険に入るのか（葬儀費用、入院費、介護費など）を最初に明確にすることで、必要な保障が見えてきて、無駄のない保険選びが可能になります。
将来への備えを考えるとき、保険は非常に心強い味方となります。しかし、それはあくまで選択肢の一つです。十分な貯蓄がある方や、ご家族からの援助が見込める方にとっては、必ずしも保険が必要ない場合もあります。大切なのは、ご自身の状況を客観的に把握し、様々な情報を元に、「自分にとっての最適な備えは何か」を考えることです。
もし、一人で判断するのが難しいと感じたら、複数の保険会社から資料を取り寄せて比較検討したり、信頼できるファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談したりするのも良いでしょう。
「今日が、これからの人生で一番若い日です。」漠然とした不安を抱え続けるのではなく、今日、この瞬間から、未来の安心に向けた一歩を踏み出してみませんか。この記事が、そのきっかけとなれば幸いです。